東京中華學校　戦後の復興

大戦の終結とともに現在の地：東京都千代田区五番町に学校の復興がなされたが、その歴史的経緯は、残存資料によれば概ね次のとおりである。学校の復興、運営の維持に際しては、華僑先達による多くの寄付浄財と華僑教育に対する熱い情熱がその原動力となったことを銘記すべきである。以下、その歴史的経緯を紹介する。 昭和21（1946）年6月、東京華僑連合会（現：東京華僑総会）が中央区の昭和小学校校舎を借用して組織され、その校舎を利用して『東京中華学校』として復校した。同年9月、東京華僑連合会（会長：陳禮桂）は、同会顧問の曹嘉修等7人を学校董事（董事名簿は別資料を参照）に推薦、曹嘉修を董事長、校長を包象寅に任命、且つ、曹嘉修董事長の下、学校用地取得・建設の為の募金を開始した。

本校現行土地の取得の経緯 本校現行土地は概ね二段階で行われた

五番町14番地１（1306.58坪）部分は昭和23(1948)年1月28日に売主：山口誠太郎（代理人：浅間重蔵）より購入、この土地取得の為の費用は230万円。又、五番町14番地4（156.2坪）部分及び五番町14番地2（501.79坪）部分は昭和23（1948）年10月15日に売主：岡村長徳より購入しているが、この際、学校敷地としての一体性を確保する為、岡村長徳に対して、換地として、四番町8番地8の土地を提供している。これら第2回購入費用の総計金額が201万円余とされる。 尚、残存記録によれば、土地登記完了までに３年半以上の時間を要しており、財団法人の設立を待って昭和26(1951)年11月に土地登記を完了した。以上、五番町14番地の1、3、4、の三筆の合計が現在の学校所有地である。本校残存資料および聞き取り調査資料によれば、学校用地、建築物取得、開校に要した経費は下記のとおりである。土地取得の為の費用として、戦前の豊島区南長崎に有った学校用地の売却資金を充当し、更に不足の資金を華僑各界よりの募金に仰いだ。記録によれば、昭和23(1948)年10月19日の時点に於いて、前学校用地売却費および華僑界より募金された資金総額は4,269,545円で、募金目標達成には、更になお400余万円の募金を必要としたとある。次頁は当時の収支明細記録。（下記参照）

募金等の収入

＊差引不足額の処置について： その後、募金活動は継続されたが、目標募金額には達せず、当時の校舎建築費の残債1,925,585円を、理事長鄭勇昌および竹中工務店の小林潔会計部長の立ち会いの下、昭和25(1950)年8月10日付にて駐日中華民国代表部より支給された150万円にて打切精算とし、残余（約42万円）が免除されたとの記録がある。以上、本校の現土地用地の取得および初期開校経費の経緯であるが、戦後初代理事長の曹嘉修をはじめとする僑界多数寄付者の功績が大きかった。尚、この時期の募金応募者名簿は残存していないが、第一届の本校役員に就任された華僑人士の方々が大口寄付功労者であったと推定される。

学校校舎第１回増築

昭和27(1952)年12月より学校校舎増築の為の募金が開始された。この募金は昭和30(1955)年まで継続され、昭和30(1955)年3月迄の期間の寄付者名簿が学校機関誌『鐸聲』第4号（昭和30年3月発行）に掲載されている。華僑各界寄付者総数は約250人、集めた募金総額は約300万円。又、新校舎増築の費用は、当初、総工費820万円を予定していた記録が有るが、実際に最終的に増築費用が幾らになったのかは明確な記録が残存していない。昭和30(1955)年４月から新教室4室の増築工事を開始し、同年12月に竣工した。

学校校舎第2回増築、講堂建設およびプールの増設

昭和32(1957)年5月、教室2階部分および講堂建設が開始、昭和33(1958)年7月に落成。この際、講堂部分は張和祥理事長が、その建設資金を全額寄付したことに因んで、『和祥堂』と命名された。教室部分の増設に際しては、昭和33(1958)年２月、中華民国政府より2000万円が補助された。昭和39（1964）年、プ－ルを増設、李合珠評議員より、その建設資金を寄贈され『合珠池』と命名された。建設費用は700万円。

学校経営安定化の経緯と校舎の全面改築・国際中正会館の建設

前述したとおり、第二次大戦終結後、現在の学校所在地である千代田区五番町の土地の購入、校舎建設、増築などの際には、その都度、その当時の理事長をはじめとする本校役員および華僑各界の寄付浄財をいただき、又、一部、中華民国政府の補助も受けて来た。しかしながら、可能な限り低廉な学費により華僑子弟に教育を授ける旨の思想によって学校運営を行ってきたため、学校財政は日常的に逼迫した状況であった。当時各期の理事長、副理事長をはじめとする理事、監事、評議員などの役員が日常的に経費の補填を行うことにより学校運営がされてきた。この状況の抜本的改善をはかることを目的に、収益事業として学校敷地の一部を利用して商業ビルを建設することとなり、昭和59(1984)年、学校校舎の全面改築と校庭西側に商業ビルとしての国際中正会館が竣工した。その際、本校としての自己資金は皆無であったため、建設に必要な資金は、当時の理監事等の役員から寄付金を仰ぐとともに張和祥理事長が13億5千万円の個人保証を提供することによる金融機関からの借入金によりその全建設資金が調達された。