qui bene serit, bene metet.
東京大学大学院総合文化研究科とNTTデータ経営研究所との共同研究で、面白い研究報告によると記憶処理・言語処理に関係する脳領野の活動では、紙の手帳のほうが電子機器に比べて定量的に高くなる、ということだ。ハイテクなデジタル媒体は紙媒体を凌駕するとは言えず、むしろ、古典的な手帳のような記録媒体や、大学ノートのような思考媒体のほうが学習に向いているケースも多いのである。(記事)
デジタルな学習はメリットが多いように感じますが、大学ノートなど紙を使った学習のほうが記憶に定着しやすいという結果は納得がいくものなのではないでしょうか。
茨城県立高校の入試などで採点ミスが相次いだ問題で、原因の究明や再発防止策の検討をしている第三者委員会の第2回会合が15日、県庁であった。具体的な防止策が議論され、マークシートの部分的な導入などを検討することが決まった。この日はまず、県教育委員会が、採点ミスに関与した教員のべ1262人に対する聞き取りの結果を報告した。それによると、原因について、長時間の採点による疲労や休憩不足をあげた教員はのべ967人で7割を超えた。改善策では、約半数にあたるのべ621人が採点日数を増やすことや、点検日を別に設けることをあげ、マークシート導入を求めた教員ものべ248人いたという。(記事)
合格最低点付近の答案は再点検する対策をとることは、採点ミスが後に発覚した際のリスク軽減になり、採点者の人数が限られていることから現実的で有効な対策になると思います。
こんにちは。なめこです。
新学期が始まり、２週間経ちました。新年度の生活には、少しずつ慣れてきたでしょうか。まだまだ慣れないことも、あるかもしれませんね。
4月も後半になり、暖かくなってきましたが、急に寒くなる日もあるので、みなさん、お身体をご自愛ください。
さて、今日は正解と理解の違いについて話します。
問題に正解しても、その問題の理解が充分でないということはあります。
問題に正解するのと、問題についての理解を充分にするのと、どちらが大事なのでしょう。
それはその都度の目的に拠ると思います。
例えばテストで高い点数をとることだけが目的なら、理解が不充分でも、正解できれば良いのです。
ただし、理解を充分にすることが目的なら、話は別です。
問題に正解できても、理解できていない場合について考えてみましょう。そういったことがずっと続くと、理解できていないものごとが学習で増えます。また学習が進むと、それ以前で学び理解したものごとを利用して考える場合が出てくるでしょう。そうすると、理解が不充分な場合、考えられない場合が増えてしまいますね。
そういう場合が増えると困ってしまうのではないでしょうか。
春になりました。日本では年度が新しくなります。児童・生徒・学生は新学年を迎え、心機一転、新たな学習的活動に挑戦する人たちもいると思います。それ自体は素敵なことだと思います。ただし、そこで理解が重要なら、その都度の理解を大切にしてほしいとぼくは思うのです。
今日も、お節介ななめこなのでした。温かいお味噌汁を飲んで、寝ようと思います。
みなさん、またね。
高校１年生の皆さんが、日本国内の諸法令に基づいて、享有する基本的人権の尊重の上で、学校のルールにも拠って、他者と協力しながら、なるべく豊かな環境で学ばれることを期待しています。予め示される授業予定に沿い、適切に活動してください。
学校の始まりのための準備をしながら、また感染症拡大対策に留意しながら、芸術的なコンテンツにも触れてください。
本日は以下のコンテンツを紹介します。
高校１年生の皆さんが、日本国内の諸法令に基づいて、享有する基本的人権の尊重の上で、学校のルールにも拠って、他者と協力しながら、なるべく豊かな環境で学ばれることを期待しています。予め示される授業予定に沿い、適切に活動してください。
学校の始まりのための準備をしながら、また感染症拡大対策に留意しながら、芸術的なコンテンツにも触れてください。
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学校の始まりのための準備をしながら、また感染症拡大対策に留意しながら、芸術的なコンテンツにも触れてください。
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学校の始まりのための準備をしながら、また感染症拡大対策に留意しながら、芸術的なコンテンツにも触れてください。
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学校の始まりのための準備をしながら、また感染症拡大対策に留意しながら、芸術的なコンテンツにも触れてください。
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2020年度から国が始めた低所得世帯向けの修学支援制度により、大学・短大などへの進学率がどの程度上がったか文部科学省が調べたところ、住民税非課税世帯では、制度導入前と比べて10ポイントほど上昇したとみられることがわかった。同省は新制度が進学を後押ししたとみている。この制度は住民税非課税世帯とそれに準じる世帯が対象で、支援額は収入によって変動する。非課税世帯の場合、国公立大生は授業料を年約54万円、私立大生は年約70万円を免除。さらに、国公立大生なら年に最大約80万円、私立大生なら同約91万円の給付型（返済不要型）奨学金を支給する。制度の対象となる世帯年収の目安は、両親と大学生、中学生の4人のモデル世帯では380万円未満。文科省によると、非課税世帯の大学や短大、専門学校などへの進学率は、制度導入前は約40%（18年度）だった。一方、20年度は非課税世帯の高卒者約13万～14万人のうち約6・8万人が大学や短大、専門学校などに進学したとみられ、同省は進学率を48～51%と推計した。18年度から10ポイント前後上昇した計算になる。(記事)
修学支援制度を利用した非課税世帯の20年度の入学者は約5・8万人で、制度利用者へのアンケートでは34%が「新制度がなければ進学をあきらめた」と答えたとのことで、経済的な理由で進学を断念せざるを得ない生徒が減少してきていることを嬉しく思います。